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水上安全関係 スポーツ・水中支援手 災害救護 救援

水上安全関係

Water Safety

水上安全法講習会

管理責任が適用される「プール施設」対応の、危機管理に基づいた、より専門性の高い実践的な内容のプログラムで構成されています。

  • 事故の発生要因である“ヒューマン・エラー”を視野に入れた事故防止法と安全対策
  • 職業的立場(プロとして)を重視した、安全管理法や救助法の採用
講習項目
  • 事故と統計
  • 監視業務
  • 水質管理
  • アウトドア対策
  • トラブル防止対策
  • 事故と法的責任
  • 施設管理
  • 個人情報管理
  • 地震対策
  • プール施設特化型救助法&救命法
水上安全法講習会 水上安全法講習会

プール安全管理講習会

公共プール、学校プール、レジャープール、体育施設、プール、ホテルプールなどの「監視業務」「指導業務」などを“業務委託”として運営する場合は、警備業法が適用され、規定の法的基準に沿った講習内容の習得を求められています。

  • プール施設を利用する市民の「命の安全」と「快適な利用」を目指した講習内容です。
  • 講習内容は、基本的に「水上安全法講習会」に準じています。(講習時間が短縮されています)
プール安全管理講習会

学校プール開放安全管理講座

開放プールの「監視法」「救助法」など安全配慮のプログラムです。

スイミング・クラブ特化型「水泳安全法」研修会

日本スイミングクラブ協会・関東支部が行っているもので、スイミング及びスポーツクラブに特化したプログラムで、顧客の「安全と安心」を計り、企業利益を追求した専門性の高いスキルの向上を目指す内容です。

  • プール及びトレーニングルーム等で起こり得る「溺水者」「傷病者」など様々な事故の発生に備えた、ロールプレイを盛り込み、より確実な安全対策を伝えています。
学校プール開放安全管理講座

水中・スポーツ支援

Underwater / Sports Support

臨海教室&水泳指導のサポート

臨海教室での遠泳サポートや水泳授業の指導、着衣体験など、学校行事の支援を行います。
時には、教職員方々を対象として水泳指導や救助法、事故防止などのスキルアップを目指した支援も実施しています。

災害救援・救護&ボランティアのサポート 災害救援・救護&ボランティアのサポート

災害救援・救護&ボランティアのサポート

Disaster Relief / Relief & Volunteer Support

災害救援・救護&ボランティアのサポート

大きな災害などが発生した時には、被災者の方々に対して、微力ですが、様々なかたちで救援・救護をするお手伝いをさせていただいています。
被災地の行政や社会福祉協議会の人々と連携を保ち、体力的なこと、精神的なことなど少しでもお役に立てればと思い、行動しています。
また、近年では、全国各地から災害支援として、ボランティアの方々が協力にきてくれています。
このようなボランティアの方々にも、現地での負担を軽減していただくためのサポートも行います。

災害救援・救護&ボランティアのサポート 災害救援・救護&ボランティアのサポート

各種講習会 料金

講習料/円 P=個人

水上安全法講習会
講習時間 定員 講習料/円 対象
プールライフガード養成講習会B級 4時間 12名以上 3,500円/P 16~職域・学域・一般
プールライフガード養成講習会A級 7時間 15名以上 5,000円/P 16~職域・学域・一般
サバイバル(着衣泳)実習講習会 2時間 10名以上 30,000円/P 8~職域・学域・一般
★指導員養成講習会 詳細は事務局へお問い合わせください。
日本スイミングクラブ協会・関東支部による「水泳安全研修会」
講習時間 定員 講習料/円 対象
SC特化型水泳安全研修会 7時間 10名以上 1,200円/P 16~職域(協会会員)
SC特化型実践コース研修会 3時間 10名以上 900円/P 16~職域(協会会員)
講座
講習時間 定員 講習料/円 対象
プール安全管理講座 2時間 10名以上 35,000円/P 18~職域(協会会員)
学校プール開放安全講座 2~3時間 10名以上 30,000円/P 18~職域(協会会員)

講習・講座共通事項

Course Common Matters

受講料 講料には、テキスト代、会場使用料、機材費、講師指導料、保険料等が含まれます。
ライフガード講習 受講基準が設定してあります。
検定基準が設定してあります。
対象者分類 「職域」企業、団体、スポーツ施設従事者、管理者など
「学域」学校教職員、学生、部活員、PTA父母など
「一般」個人、町会、同好会、各種団体、サークルなど
年齢基準 例:「16~」は16才以上(学域に関して制限の変更可能)
救命救急法講習会 オプションで追加項目を加えることができます。
障害者対象救命員講習会 専門性を重視し、外部講師(手話通訳者など)を配置する場合もあり。